災害に強い住まいの選び方｜「在宅避難」を可能にする住宅性能と補助金活用術

 近年、自然環境への備えを踏まえた住まいづくりへの関心が高まっています。これからの住宅には耐震性に加え、万一の状況でも快適な生活を維持できる性能が重要です。本記事では断熱性やエネルギー自給など、安心で持続可能な暮らしを支える住宅性能についてご紹介します。 

「在宅避難」を可能にする3つの住宅性能

在宅避難を実現するためには建物が大きく損傷しないだけでなく、被災後も安全かつ快適に生活を継続できる性能が求められます。特に「安全性」「居住性」「継続性」の3つの要素をバランスよく取り入れることが、安心して暮らせる住まいづくりにつながります。

【安全性】構造・立地・外皮の強さ

災害に強い住まいを考えるうえでは、地震に耐える構造の強さだけでなく、水害・土砂災害・火災など、地域ごとに想定されるリスクに備えることが大切です。
耐震等級3などの耐震性能はもちろん、ハザードマップによる土地選び、浸水リスクを踏まえた配置計画、防火・耐火性能に配慮した外壁や窓まわりの仕様などを総合的に確認することで、災害時の被害を抑えやすくなります。
そのうえで、地震への備えとしては建物の揺れを抑え、力を分散できる構造が重要です。スウェーデンハウスでは強度に優れた木質壁パネルを一体化させた「モノボックス®構造」により、地震の力を面で受け止めて分散します。

【居住性】断熱性能

災害時においても快適に過ごしやすい住宅として、断熱性能の高さは重要な要素の一つです。高断熱住宅では外気の影響を受けにくく、室内温度を保ちやすいため、停電時であっても比較的安定した室内環境を維持しやすくなります。ZEH（ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス）は高断熱・省エネ設備・創エネを組み合わせた住宅で、日々の光熱費の抑制にもつながる点が魅力です。こうした住宅性能は災害時だけでなく、日常の快適性向上にも寄与すると考えられています。

スウェーデンハウスでは、標準仕様でZEH基準をクリアしています。壁・床の継ぎ目に厳重な気密施工をおこない、家全体を断熱材で囲むように設計して断熱性を高めています。

【継続性】エネルギー自給

太陽光発電や蓄電池、V2H（電気自動車連携）などを活用したエネルギー設備は、万が一の際にも電力を確保しやすい仕組みとして注目されています。これらの設備を取り入れることで、停電時でも生活を維持しやすくなり、在宅避難時の安心感につながります。また、日常においても効率的なエネルギー利用が可能となる点もメリットの一つです。

災害に備えるための住まいのポイント

住宅の安全性を高めるためには住宅性能だけでなく、立地や周辺環境に応じた対策を検討することも大切です。ここでは、代表的なポイントと備え方をご紹介します。

水害への備え

水害は台風や大雨などによる災害です。例えば河川氾濫や内水氾濫によって、住宅内に水が入り込む被害などが挙げられます。ハザードマップの確認や周辺の地形や環境を把握することで、より安心して暮らせる土地選びにつながります。
また、基礎を高くする設計や、リビングやキッチンを2階に配置するなど工夫することで、万が一の際にも住宅の機能を維持しやすくなります。

土砂災害への備え

土地の特性を把握し、エリア情報を確認することで、安心できる住環境づくりにつながります。さらに、建物の配置や外構計画を工夫することで、より安全性の高い住まいを目指すことができます。土砂災害警戒区域や急傾斜地の有無は、自治体のハザードマップなどで事前に確認しましょう。

延焼への備え

延焼とは火災が周囲に広がっていく現象を指しますが、住宅の立地や構造に応じた対策を講じることが大切です。特に住宅が密集しているエリアでは、備えの有無が安心感に直結しやすいため、あらかじめ住まいの性能面から対策を検討しておくことが重要とされています。耐火性に配慮した建材や構造を採用することで、火災時の影響を受けにくい住まいづくりにつながります。

トイレ・水・食料への備え

在宅避難を想定した住まいでは、日常生活を維持しやすい備蓄や設備の工夫が大切です。

パントリーの活用

ローリングストック（日頃から自宅で利用しているものを少し多めに備えること）を取り入れることで、普段の生活と備蓄を無理なく両立しやすくなります。パントリーの設置は食品の収納だけでなく、備蓄の管理にも有効です。

床下収納・屋外物置

用途に応じて収納スペースを工夫することで、防災用品も整理しやすくなり、日常生活の利便性向上にもつながります。

雨水タンクの設置

雨水タンクを活用することで、生活用水の確保にも役立ちます。雨どいから集めた雨水を貯めて活用できる雨水タンクは、水の使い道を広げる設備の一つです。トイレの洗浄や掃除などに活用でき、用途に応じて水を使い分けることで日常に近い生活を維持しやすくなり、在宅時の安心感にもつながります。

防災性能の高い住宅における費用のメリット

防災性能を意識した住宅は、長期的な視点で見ると経済的なメリットにつながることもあります。ここからは、防災性能の高い住宅における費用のメリットについて解説します。

地震保険の割引

耐震性の高い住宅では、保険料の軽減につながる制度が用意されています。住宅性能が、将来的な負担軽減に寄与する点もメリットの一つです。
適用される割引率は2014年7月1日以降の契約なら耐震等級1は10%、耐震等級2は30%、耐震等級3は50%です。

自治体の補助金・助成金

太陽光発電や蓄電池などの導入に際して、自治体の支援制度が利用できる場合があります。こうした制度を活用することで、初期費用の負担を抑えることができます。
例えば、東京都では太陽光パネルの設置に対して1kWあたり12万円、上限36万円の助成をおこなっています。なお、制度の有無や条件などは各自治体によって異なり、その内容は毎年変わる可能性があるため注意してください。

参照元：東京都環境局「太陽光発電設備の設置に対する東京都の助成事業」

住宅ローン控除の優遇措置

省エネ性能の高い住宅は、税制面での優遇を受けられる場合があり、長期的なコストメリットが期待されます。
住宅性能による新築の優遇措置は、以下のとおりです。

※子育て世帯・若者夫婦世帯の場合（2026年6月時点）
※出典：https://www.jili.or.jp/lifeplan/lifeevent/688.html

まとめ

災害に強い住まいとは単に建物が壊れにくいだけではなく、被災後も自宅で安全かつ快適に生活を続けられる「在宅避難」ができる住まいです。そのためには耐震性や断熱性、太陽光発電・蓄電池などのエネルギー設備に加え、ハザードマップを踏まえた土地選びや十分な備蓄スペースなどを総合的に考えることが大切です。
また、防災性能の高い住宅は日常の快適性や省エネ性にも優れるほか、光熱費の削減や各種優遇制度を活用できる場合もあります。災害への備えは万一のためだけでなく、これからの暮らしの質を高める住まい選びにもつながります。住宅性能だけでなく、立地やライフスタイルも含めて総合的に検討し、安心して長く暮らせる住まいを選びましょう。

［筆者プロフィール］

八木 友之（やぎ ともゆき）

宅地建物取引士、行政書士、不動産コンサルティングマスター
大手不動産仲介会社など計5社に勤める。不動産売買仲介・不動産買取・事業用定期借地権での法人テナント誘致などを行う。これらの業務に18年間携わり、不動産売買全般、借地、税金、相続などの分野に強い。現在、不動産・金融webライターとして執筆活動中。愛知県出身。